興和は4月2日、生活者が要指導医薬品・一般用医薬品やいわゆる健康食品等（一般用医薬品等）をより適切に使用するための安全対策の一助とするため、薬剤師が患者や生活者の服薬情報等の一元管理を推進する上での課題抽出、提言を目的とし、東京薬科大学薬学部・益山光一教授、同北垣邦彦教授と連携し、3月よりアカデミアを中心とした調査・研究を開始したことを発表した。期間は3年間を予定、当初2年間で現状の把握、アンケートを実施して、課題解決のための方策を検討。最終年度には関係団体をはじめ、セルフケア等に関する現状データとその推進に関する情報が発信される予定。