週刊エコノミスト（2017年９月５日号）
「特集 投資は商社に聞け」
各総合商社の2017年度４～６月期の決算が出揃ったが、各社好調である。
特に住友商事は、昨年同期には82億円の赤字だったボリビア資源事業が89億円の黒字、全体でも245.2％増の782億円の利益をたたき出している。各社業績が好調な理由は、投資事業が大きく貢献しているからである。
エコノミストの特集は、かつて“商社不要論”から商社が立ち直った「投資」というビジネススタイルに注目し、その投資の質も大きく変わりつつある現状を、各社の社長インタビューを通して分析している。
詳しくは本書を読んでもらうことして、各社長からの学生へのメッセージを紹介しよう。
三菱商事・垣内威彦社長「業界全体の繁栄を成し遂げるためには、という次元で構想しなければならない」
伊藤忠商事・岡藤正広社長「社員のマインドを変えないかん。社員、家族が『伊藤忠に入って良かった』と感じられるような会社にすることだ」
三井物産・安永竜夫社長「『僕らの土俵は世界』だということだ。ライバルは国内の商社ではなく、世界企業だ」
住友商事・中村邦晴社長「多様なことに好奇心を持ってほしい。めげない気持ちを持って、真正面から人と意思疎通できること」
丸紅・国分文也社長「個々が自分の市場価値・付加価値を上げなければならない」
豊田通商・加留部淳社長「今まで『もうかる』を慎重に判断していたが、そもそもベンチャー事業はもうからないかもしれないものだ」
双日・藤本昌義社長「経営危機はあったが、若手に大きな仕事をやらせている。ガッツのある社員は多い」