アエラ（2018年７月23日号）
特集「５大商社の給与と人 徹底比較」
好調な日本経済の中でも、飛びぬけて好決算を叩きだした総合商社５社の現状を特集として記事にしている。
５大商社とは、三菱商事、三井物産、住友商事、伊藤忠商事、丸紅の５社で、いわゆる「７大総合商社」といういい方での、豊田通商、双日は入っていない。
一番の注目は、この業績を各社それぞれの「働き方改革」の中で達成したことだ。伊藤忠の早朝出勤は有名だが、住友商事のテレワーク、丸紅の「15％ルール」など、今までの「モーレツ商社マン」とは180度違うライフ・ワークバランスを社員が実感しつつある。しかも業績を確実に上げている。社員の具体例から、新しい「商社パーソン像」をイメージできる。
また、女性社員を大事に育てていることも大きな特徴だ。三菱商事では、社員の海外勤務・帰国に備えて「育児コンシェルジュ」制度まである。業績に比例して、年収も各社1,000万円を超える。
記事は、就職にも触れている。外資就活ドットコムでは、総合商社はベスト15の中に１～２社入っている程度だが、上位校を対象にしたレクミーでは、上位５社は全て総合商社である。
総合商社は、相変わらず学生には内定企業の目標ではあるが、採用は各社手抜き、妥協がない様子にも触れている。実は各社ＥＳ（エントリーシート）はここ数年減っているのだが、それは敢えて最初のハードルを高くしているからだ。数ではなく、質を求める姿勢がよくわかる。総合商社にとって採用は、人事部マタ―ではなく、全社的マタ―なのだ。
記事の中で特筆すべきは、社員寮を採りあげていることである。若者の気質の変化やバブル崩壊で、多くの企業が社員寮の撤去を実施したが、総合商社は逆に社員寮の充実・拡充を進行している。若手社員の体力充実や交流、一体感などを期待しているようだ。商社の財産は「人」であることを垣間見せてくれる。